AppleのmacOSライセンスはMacのレンタルについて実際に何と言っているか

Macのレンタルの話をすると、1分もしないうちに同じ質問が出ます。これは許されているのか？ 答えはApple自身のライセンスにあり、多くの人が思うより具体的です。以下に原文を載せ、その意味と、ライセンスが求めることを実際に行ったときに何が起きたかを説明します。

以前の記事Appleのリース条項のもとで専用Macのレンタルが合法になる仕組みでは、議論の概要を説明しました。この記事は一次資料です。

重要なセクション

macOSソフトウェア使用許諾契約には、Leasing for Permitted Developer Services（許可された開発者向けサービスのためのリース）という題のセクションがあります。以下はmacOS Tahoeの文面で、2026年9月にAppleが公開しているPDFと照合しました。

3. Leasing for Permitted Developer Services.

A. Leasing. You may lease or sublease a validly licensed version of
the Apple Software in its entirety to an individual or organization
(each, a "Lessee") provided that all of the following conditions are
met:

(i)   the leased Apple Software must be used for the sole purpose of
      providing Permitted Developer Services and each Lessee must
      review and agree to be bound by the terms of this License;
(ii)  each lease period must be for a minimum period of twenty-four
      (24) consecutive hours;
(iii) during the lease period, the End User Lessee must have sole and
      exclusive use and control of the Apple Software and the
      Apple-branded hardware on which it is installed, except that
      you, as the party leasing the Apple Software ("Lessor"), may
      provide administrative support for the Apple Software; and
(iv)  prior to using the Apple Software, the End User Lessee must
      review and agree to be bound by the terms applicable to any
      software preinstalled on the Apple Software, including, but not
      limited to Apple's Xcode developer software and any other Apple
      or third-party software.

Permitted Developer Services means continuous integration services,
including but not limited to software development, building software
from source, automated testing during software development, and
running necessary developer tools to support such activities.

Each Lessor must provide Apple with advance notice prior to leasing
or subleasing the Apple Software pursuant to this Section 3 by
contacting Apple Developer Relations
(https://developer.apple.com/contact/macos-license/).

4つの条件をわかりやすく

ビジネスの形を最も大きく左右するのは条件(iii)です。レンタルしたMacは、Macの一部ではありません。マシン丸ごとを、1人の顧客が、期間中ずっと使います。だから共有のティアも時間単位のプランもありません。各マシンにある事業者のアカウントが、修理のためだけに存在するのもそのためです。

「許可された開発者向けサービス」の範囲

この定義はCIよりも広いものです。ソフトウェア開発、ソースからのビルド、自動テスト、そしてそれらの活動を支えるのに必要な開発者ツールの実行が挙げられています。"including but not limited to"（これらに限らず含む）という言い回しが重要です。自分のリポジトリで作業するAIコーディングエージェントは、開発者ツールを使ったソフトウェア開発です。個人用のメディアサーバーを動かすのはそうではありません。当社の利用規定にもそう書いています。

ライセンスが求めていないこと

この区別が大事なのは、Appleからの最初の返答がそうでないように読めることがあるからです。当社の場合もそうでした。

事前通知と、それが実際に届く先

ライセンスには、通知先のURLが書かれています。今ではそのURLは一般的な開発者向け問い合わせページにリダイレクトされ、そこにライセンスに関する項目はありません。当社はそのフォームから通知を送り、Developer SupportにDeveloper Relationsへ転送するよう依頼しました。

返答には、ソフトウェアライセンス契約書を印刷して署名し、AppleのSoftware Licensing Departmentへ郵送するよう書かれていました。これは、製品に同梱するなどしてAppleのソフトウェアを再配布するための手続きです。macOSが正規にライセンスされたAppleのハードウェアを丸ごとリースする場合には当てはまりません。当社は通知の内容を改めて説明し、当社のチームの記録として残すよう依頼する返信をしました。

ここから得られる教訓は2つです。ライセンスが求めているのは通知を送ることです。何かを受け取ることは求めていないので、通知を送った時点で義務は果たされています。そして、送った記録を残してください。受け取る返答は、唯一の記録として残したいものではないかもしれません。

見落とされがちな部分

• 第3条C、違反への対応。借り手のコンプライアンスには貸し手が責任を負います。違反を見つけたとき、またはAppleから書面で通知を受けたときは、借り手の使用を終了させなければなりません。これは選択肢ではなく義務です。
• 第3条D、仮想化。リースした各コピーでは、追加の仮想インスタンスを1つ動かせます。使えるのは貸し手か借り手のどちらか一方で、両方ではありません。貸し手が仮想化できるのは、プロビジョニングの手段としてだけです。
• 第3条E、構成。借り手は、貸し手がマシンを構成している可能性があることを了承します。これには解析、位置情報、プライバシーの設定も含まれます。その構成についてAppleは責任を負いません。

それが製品をどう形づくるか

• 1台につき1人の顧客。リースの状態管理の仕組みで強制しています。
• 月単位の請求。24時間の下限を十分に上回ります。
• 各マシンの事業者アカウントは、(iii)が認めるとおり管理サポート専用です。
• AUPは用途を開発者向けサービスに限定しています。違反するとリースは停止されます。
• 購入時にmacOSとXcodeの条項に同意していただきます。顧客が入れ替わるたびに、マシンを消去してクリーンなイメージに戻します。

わかりやすい言葉で書いた利用規約では、これらをセクションごとに明記しています。上の原文と照らし合わせて確認できます。